| 次に通信の学生を受け入れる側の美容室の立場に立って考えてみましょう。 |
| 美容室にとって「社員教育」は必要ですが、「公的な教育を実施する必然性はない」というのが通常の考え方です。 |
| これは美容室に限ったことではありません。一部上場企業でも社員教育は行いますが、それが他社でも役に立つ教育である必要はないのです(あくまでも、自社の風土にあった社員を育成する必要があるためです)。 |
| 例を挙げれば |
「薄利多売の美容室」は、「薄利多売の美容室のスタッフに相応しい教育」を行いますし、
「技術に対して厳しい美容室」は、「技術に対して厳しい教育」を行っていきます。 |
| つまり通信生の受けられる教育は、「汎用性のある公的な教育」ではなく、通信の教材を通して学ぶ「免許に関する教育」と、「その美容室で必要とされる社員教育」の2種類なのです(例外として、一般常識を教えてくれたり、生活習慣など改めてくれる親切な美容室も存在しますが、そうでない場合が圧倒的です)。 |
| 「社会人としての教育」または「社会に適合できるようになるための教育」は、通信で身につくことではありません。それらが身についている人が「通信教育」を効果的に利用できるのです。 |